石油資源開発は買いか？原油価格連動株の財務体質とCFを徹底分析【2026年版】

現在、私が購入した資源テーマ株は、どれか1社が想定と違っても、残りが別の理由で支えてくれるだろう、と考えて作ったポートフォリオとなってます。

役割分担を以下のように想定しました。

石油資源開発は原油・天然ガスという一次エネルギーの価格ヘッジ枠として機能します。

市況に大きく依存してますが、地政学リスクや原油高局面で効いてくる銘柄でもあります。

この記事では、石油資源開発を買った理由を財務面も含めて書いていきたいと思います。

事業構造について

石油資源開発の事業は、単純に見えて実は多層構造です。

上流事業（E&P）～収益のエンジン

E&Pは、Exploration （探査） &Production （生産） の略で、 石油・天然ガスビジネスにおいては探鉱開発・生産のフェーズ事業となります。

収益式は、販売価格×生産量ｰ採掘コストとなります。

採掘コスト等の固定費は高いですが、売上と連動するものではなく一定ですので原油価格が上がると、利益が加速度的に伸びます。

これが石油株のボラティリティの正体です。

地理的な分散（国内 × 海外）　

石油・ガスビジネスは、地政学リスク、為替、税制、契約形態、政府方針の影響を強く受けます。

つまり、「どの国で掘っているか」がそのままリスク構造になります。

現在、以下のような地理的分散となってます。

ここが重要です！

石油資源開発の地理分散は、単なる拠点分散ではなく、国内の安定キャッシュと、海外の価格感応度の高い資産を組み合わせることで、原油価格上昇局面では利益を伸ばし、下落局面でも倒れにくい構造を作っています。

LNG・パイプライン＝安定収益層

上流（E&P）が価格連動・高ボラとすると、LNG・パイプラインは安定収益になります。

原油は国際価格に連動しますが、LNG販売や国内ガス販売は、長期契約、価格フォーミュラ、一定の調整条項での価格決定となっており、スポット価格に毎日振り回されるビジネスではないからです。

天然ガスは、発電用、産業用、都市ガスに使われ、また電力や暖房は生活必需であるため、原油よりも需要変動が小さいです。

またパイプライン事業は、「ガスを通す、利用料を得る」という通行料ビジネスに近く、設備投資は重たいですが、一度敷設すれば長期収益が見込めます。

重たいコスト構造

石油開発は、探鉱費、開発投資、減価償却、資産除去債務が重いです。

特徴は、売れなくてもコストが掛かり続けるという点です

だからこそ、原油価格が高い年は爆益になりますが、下がると急減益になります。

財務体質について

直近の損益計算書と上方修正した通期予想

「売上・営業利益は前年差マイナス、経常はプラス、純利益は大きくマイナス」という形で、利益がねじれています。

その理由は、前年側に一過性の利益が入っていた反動が大きいからです。

決算説明資料の「純利益増減分析」では、前年差の主因として、投資有価証券売却益（前年差 △456億円）が明示されています。

また2026年2月12日に通期予想を上方修正しています！

重厚な貸借対照表

通期見通しのCFとEBITDA倍率について

EBITDA倍率	目安評価
0〜1倍	とても健全
1〜2倍	健全ゾーン
2倍超	注意が必要
3倍超	危険水準

今、石油資源開発は買うべきか？

油資源開発の強みは、上流（原油・ガス開発）の価格感応度と、LNG・パイプラインという安定収益層を併せ持つ点にあります。

原油価格が上昇すれば、上流部門が利益を大きく押し上げます。

一方で、原油が弱含む局面でも、長期契約・インフラ収益を基盤とするLNG・パイプラインが下支えしてくれます。

「価格で稼ぎ、インフラで支える」というのが石油資源開発の事業構造の本質です。

さらに、自己資本比率は高水準で、ネット負債/EBITDAも低位であり、財務面で倒れにくい体質を維持しています。

そのうえで、営業CFは原油市況に応じて大きく伸びる余地があり、市況回復局面では攻めのエネルギー枠として機能します。

ただし、石油会社はあくまで市況産業であるので、

これらを定期的に確認することが重要です。

結果的に私は、石油資源開発を長期安定株というより、原油・地政学リスクに備えるヘッジ兼リターン枠として購入しました！

現在の株価はどうなっている

2026年2月4日に資源テーマ銘柄として、石油資源開発と３銘柄（大同特殊鋼、住友商事、三菱マテリアル）を購入しました。

2026年2月27日の終値は以下のようになってます。

現時点では石油資源開発は＋38,100円です。

他銘柄を含めると、全体としては＋266,500円となっています。

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