転職に伴う引越しどのくらいかかる？見積依頼とやることリスト

引越し費用どのくらいかかる？私の場合

転職に伴う引越しですが、内定を貰ったら早めに引越しの見積を依頼しましょう。
引越し一括見積を依頼しますと、複数の引越会社から直ぐに連絡があります。

基本的には部屋（家）来て頂き見積もりをして貰うのですが、1社、1社対応するのは面倒だと思いますので同日・同時刻に来て頂きます。引越会社さんもこのような対応に慣れてますね。

部屋を見て頂き、ヒアリングを受け、各社さんが会社に連絡を取りその場で見積書を印刷してくれます。その見積書を見て（金額だけではなく…中身も要確認です！詳細は後ほど）最終金額交渉をするという感じです

私が実際に掛かった金額が以下になります。※2025年1月末時点びの金額です

前提条件は、都内から東海地区への引越し、2人暮らし、となります。

引越し費用	２３１，０００円
家賃（1月23日から31日までの日割り）	２８，７４０円
家賃（翌月2月分）	９９，０００円
町内会費（翌月2月分）	３００円
共益費（1月23日から31日までの日割り）	８７０円
共益費（翌月2月分）	３，０００円
駐車料（1月23日から31日までの日割り）	２，０３０円
駐車場料（翌月2月分）	７，０００円
仲介手数料	１０８，９００円
害虫駆除費用	２，２００円
ルームクリーニング	９９，０００円
駐車場契約手数料	７，７００円
住民総合保険料	２５，０００円
保証会社保証料	５４，６５０円
合計	６８９，１９０円

不動産会社にもよるとは思いますが、害虫駆除費用、ルームクリークリーニングとか取られるのですね・・・合計６８９，１９０円・・・なかなかの金額です。

引越しのやることリスト

以下にも記載してますが、「やることリストPDF（A4）」もありますので印刷してご利用ください。

引越し先の決定後引越しやること

• 引越しの候補日を複数出す
• 新居の契約開始日を決める
• 新居の初期費用を支払う
• 旧居の管理会社に退去を伝える
• 月極駐車場の解除を伝える
• インターネットの契約と解約をする
• 新居に運搬する家具家電を決める
• 新居周辺の道路状況を確認する
• 引越し業者に相見積もりを取る
• 引越し業者を選んで依頼する

引越し1ヶ月〜2週間前

• 不用品の処分を始める
• 粗大ゴミ収集を自治体に依頼する
• ダンボールを用意する
• 保育園や幼稚園の転園手続きをする
• 小学校や中学校の転校手続きをする
• 高校の転校手続きをする

引越し2週間前〜1週間前

• 役所に転出届を出す
• 役所で国民健康保険の手続きをする
• 役所で児童手当の手続きをする
• 役所で介護保険の手続きをする
• 役所で印鑑登録を廃止する
• 携帯電話の住所を変更する
• 固定電話の住所を変更する
• NHKの住所を変更する
• 衛星放送やケーブルテレビの住所を変更する
• 新聞や購読物の住所を変更する
• 電気の住所を変更する
• ガスの住所を変更する
• 水道の住所を変更する
• 普段は使わない物をダンボールに詰める
• 季節で使わない服をダンボールに詰める

引越し1週間前〜2日前

• 郵便物の転送サービスに申し込む
• 冷蔵庫と食品を整理する
• 食器をダンボールに詰める
• 日用品をダンボールに詰める
• 旧居と新居の挨拶用の手土産を買う
• 旧居の近隣住民に引越しの挨拶をする

引越し前日

• 冷蔵庫の水抜きをする
• 洗濯機の水抜きをする
• 食材・調味料をダンボールに詰める
• 直前まで使っていた物をダンボールに詰める
• ダンボールを運ぶ部屋を書く
• 旧居を掃除するゴミ出しをする
• 自分で運ぶ現金や貴重品をカバンに入れる
• 引越し業者から日時や内容の連絡を受ける

引越し後1〜2週間

• 全部のダンボールを荷解きをする
• ダンボールや梱包材を回収してもらう
• 役所に転入届・転出届を出す
• 役所でマイナンバーの住所を変更する
• 役所で国民健康保険の手続きをする
• 役所で国民年金の住所を変更する
• 役所で児童手当の手続きをする
• 役所で介護保険の手続きをする
• 役所で印鑑登録の手続きをする
• 役所で妊婦や乳幼児の補助券を交換する
• 子供の転園・転校の手続きをする
• ペットの登録手続きをする
• インターネットの開通工事に立ち会う
• 警察で運転免許の住所を変更する
• 警察で車庫証明の手続きをする
• 銀行の住所を変更する
• 保険の住所を変更する
• クレジットカードの住所を変更する
• 会員サービスの住所を変更する
• パスポートの住所を変更する
• 勤務先の住所を変更する

引越しで転職先に確認すること

引越し費用はそれなりに高額になりますので、引越し費用の補助制度があるか確認しましょう。引越し費用の一部または全額を企業が負担してくれると随分助かります。

一般的に補助内容には、引越し業者への依頼費用、交通費、家具や家電の新調費用などがありますが、適用条件や補助金の上限額等が設定されている場合がありますので、採用が決まった時点で担当者に確認しましょう。

また併せて住宅手当が支給されるかの確認もしておきましょう。家賃補助が受けられるかどうかによって、賃貸物件の選択肢が広がる可能性がありますので！